こんな人にオススメです！
「どの業界がいいのかわからない」「転職の業界選びで失敗したくない」と悩んでいる人は多いのでないでしょうか。
業界選びは、転職活動において最も重要です。
業界を選んだ時点であなたの能力(スキル)とは関係なく「給与」「働き方」「将来のキャリア」がほぼ決まってしまいます。
あらかじめ転職する前に「転職してはいけない業界」と「業界選びが重要な理由」は理解しておかなくてはなりません。
この記事では、「転職してはいけないやばい業界4選」と「なぜ、その業界がやばいのか」「すでにやばい業界にいる場合どうしたらいいのか」について徹底解説していきます。
私は32歳の時「ITベンチャー企業」に初転職しました。
職種は「営業職」そのままに、業界は食品商社(酒卸売)からIT企業(ECプラットフォーム)へと180°変えました。転職から2年たち営業部で成果を残し、現在は管理部で新たなキャリアを構築しています。
①業界選びが重要な理由
なぜ、業界選びが重要なのか。
それは、
業界を選んだ時点であなたの能力(スキル)とは関係なく「給与」「働き方」「将来のキャリア」がほぼ決まってしまうからです。
給料
給料は業界の生産性によって決まります。
当然ですが、会社に利益が出ていないと社員に給与は支払えません。
業界の生産性が低いと給与は上がりにくい構造になっています。
例えば、自動車や家など単価の高い商材を売れば、一度で莫大な利益が出ますが、
それを、食べ物などの単価が低い商材で同じ利益を上げようと考えたら大量に売らなくてはならず、労働も大変になります。
そのため、一社員がどんなに頑張り成果を出したとしても、売上は変わりにくく給与は上がりません。
産業別にみた平均年収ランキング
※平均年収は「男女」「年齢階級」「雇用形態」がすべて一緒になっています
| 順位 | 業界 | 平均年収 |
| 1 | 電気・ガス・熱供給・水道業 | 419万 |
| 2 | 学術研究・専門・技術サービス業 | 386万 |
| 3 | 金融業・保険業 | 383万 |
| 4 | 情報通信業 | 373万 |
| 5 | 教育・学習支援業 | 373万 |
| 6 | 建設業 | 333万 |
| 7 | 鉱業・採石業・砂利採取業不動産業・物品賃貸業 | 326万 |
| 8 | 鉱業・採石業・砂利採取業 | 323万 |
| 9 | 卸売業・小売業 | 308万 |
| 10 | 複合サービス事業 | 296万 |
| 11 | 製造業 | 294万 |
| 12 | 医療・福祉 | 291万 |
| 13 | 運輸業・郵便業 | 278万 |
| 14 | 生活関連サービス業・娯楽業 | 268万 |
| 15 | サービス業（他に分類されないもの） | 265万 |
| 16 | 宿泊業・飲食サービス業 | 257万 |
冒頭、お伝えした「転職してはいけないやばい業界4選」が下位に位置していることがわかります。
働き方
業界によって働き方も決まります。
誰と関わるのか、お客さんは誰なのかが決まります。
また、業界によって顧客やクライアントの性質が異なります。
性質が異なる＝働き方や労働時間が変わってきます。
法人向け業界(BtoB)の場合、
顧客やクライアントも会社員(サラリーマン)であることから、労働時間は9時～18時勤務(定時)で土日/祝日休みになります。
個人向け業界(BtoC)の場合、
顧客やクライアントは土日/祝日休みであるため、逆に土日/祝日の出勤になります。
また、労働時間も異なります。
例えば、飲食業界の場合、ディナーのピークは18時～21時前後になります。アパレル、福祉などはシフト制になりますが、店舗や施設の稼働自体は365日になるかと思います。
そして、多くの店舗ビジネスは営業時間中に接客業務を行い、営業終了後に締め作業や事務作業をしなくてはならないため帰宅時間が遅くなります。
仕事が無くなる衰退する
業界によっては、成長するどころか衰退する企業やAIやロボットなどのテクノロジーに代替され仕事がなくなっていく可能性があります。
その業界で培ってきたあなたの能力やスキルも代替されてしまう可能性があり、いくら経験を積んでベテランになったとしても仕事そのものがなくなってしまうリスクもあります。
「この業界にいるせいで損をしている・・・」
「あの業界に行けば楽して給与を上げていける・・・」
といったことは起こってきます。
②やばい業界4選
なぜ、冒頭説明した4つの業界は特にやばいのかについて解説していきます。
飲食業界
飲食業界は、利益率がとにかく低いことが問題です。利益率が低いため給与も当然低くなります。
原因は売上に対してかかるコストが多いビジネスモデルにあります。
原価(仕入れ)、家賃、人権費、フードロスなど売上に対して多額のコストがかかるため、利益を出すのが難しい構造になっています。
また、入れ替わりの激しい業界でもあります。参入障壁が低いため、すべての業界の中で開業率が1位であるとともに廃業率も1位になります。
競争が激しく数年で廃れる可能性が高い業界と言えます。
そして、一度、店舗を構えてしますと一生その立地で勝負していかなくてはなります。
仮に今が絶好調でも隣の空きテナントに、いつ競合が出店してくるかわかりません。
最大のデメリットは、
飲食業界で得られるスキルがオフィスワーク系の業界に転職しようと考えても
明確に活かせるスキルがないとみなされ、評価されにくい点にあります。
要するに、飲食業界から他の業界への転職が難しいことを意味します。
小売業界(アパレル業界)
モノを仕入れて売るというビジネスの王道と言えます。
モノが溢れている現代では、差別化した商品を出すことがとても難しくなっています。
結果、高く売って利益率を高めることが難しく給与も低くなりがちです。
また、飲食業界同様、原価(仕入れ)、家賃、人権費など売上に対して多額のコストがかかるため、利益を出すのが難しい構造になっています。
一部のアパレル業界では、社員に重たいノルマを課し、目標が未達成の場合は、自社製品を買わせる場合もあるそうです。
実際、そのブランドの服が好きという理由からそこで働く人も多いので、もしかしたら、アパレル企業は最初から身内の社員から一定額の収入を見込んでいるのではと思ってしまいます。
そして、ネットが普及したことにより直接店舗に行かず、楽天やZOZOのようなECプラットフォーム(ネット)で購入する方が便利でポイントが付くという考え方が浸透しつつまります。
今後、さらに実店舗自体が減っていく可能性は濃厚です。残っている店舗も人件費を削減して「自動レジ化」されてきています。
アパレル業界で得られるスキルはオフィスワーク系の業界に転職しようと考えても
明確に活かせるスキルがないとみなされ、評価されにくい点にあります。
結果、転職市場において店舗スタッフとしてのスキルを高めても報われない可能性が高くなります。
旅行代理店業界
先ほどの小売業界と同様で、薄利多売で手数料収益を得るビジネスモデルのため給与が低くなりがちです。
また、日本は昭和/平成時代のように団体旅行をする時代ではなくなったという時代背景もあります。(※現在、団体旅行は学生の就学旅行くらい)
数字の面でも日本人においては、団体旅行よりも個人旅行が増加しています。
一度に大量に売上を上げる機会が減少しています。
最近ではエクスペディアのようなOTA(インターネット上のみで完結する旅行会社)が増加しています。
ネット予約した方が、「楽で」「早いし」「支払いもできてしまう」そのような強いメリットがあります。
そのため、旧来型の窓口での旅行代理店のニーズは減少しています。
国内最大手のJTBでも、海外からのインバウンド需要があり好況期だったにもかかわらず2018年決算は、151億円の赤字となりました。
参考資料：トラベルボイス_JTB連結決算、過去最大の最終赤字、海外事業会社の業績不振とシステム開発中止で多額の減損処理
コロナウイルスの流行前ですら赤字だったので、今後はさらに危険な状況と言えます。
旅行代理店の主な仕事は、旅行プランなどの細かい提案を除けば交通チケットやホテルの予約をする「取次業務」になります。
そのため、付加価値をつけられるスキルがあるという判断がされにくく、個人としてのキャリアを評価されにくい傾向にあります。
他業界に給与を上げる目的で転職をすることが難しいといえます。
福祉業界
とにかく労働時間が長く、それに見合った給与がもらえない点にあります。
労働条件・労働環境が悪く、体力的もメンタル的も疲弊していく可能性があります。
また、利用者との人間関係やトラブルで頭を悩ますこともあります。
勤務はシフト制だが、施設は365日24時間稼働しているため、休みでもイレギュラー対応が発生する場合もあります。
そして、これまで解説してきた業界と同様に、転職しようと考えた時に福祉業界で得た能力やスキルは、他の業界で評価されにくい点にあります。
③やばい業界にいる人はどうすべきか
ここまで、読んでいただき自分の業界は正に当てはまってると思われた人もいるかもしれません。
そして、できるなら業界を変えたいと思われた人もいるのではないでしょうか。
今勤めている業界で得た経験やスキルが、将来的に他業界に転職したとしても活かしていくことができるのであれば、
仮に「ブラック企業」や「そこでの経験が辛いモノ」だったとしても働き続けることで、将来報われる可能性があります。
しかし、残念ながら先ほど紹介した業界の人は、そこで得られる経験やスキルが「他の業界では評価されない」可能性が高いのです。
今回、紹介したような業界は、他の業界や転職市場の価値からみると明確な専門性がない
「ノンスキル」という評価になります。
そのため、そこからステップアップするような「転職」が難しくまります。
そういった意味でいくら働いても報われることのない業界になります。
そのため、20代のうちに明確なスキルを高められる業界への転職をオススメします。
しかし、ノンスキルの人が未経験でいきなり専門職に転職することは、転職市場の評価基準から考えると難しいと言わざる負えません。
将来的にスキルや能力が身についていく職種で、ノンスキルの状態から転職できる可能性がある職種は、
無形商材の法人営業(BtoB)
無形商材とは、物質的ではない商材のことです。 サービスや情報、金融商品の他、人材派遣や人材教育なども無形商材に分類されます。
例えば、人材・広告・IT、WEBマーケなどの商材を企業(法人)に売る営業です。
これらに、転職し成果を上げてスキルアップを狙うというのが、一番無難に将来報われていく方法になります。
法人営業のスキルのみではなく、自分が担当する商材分野の専門的スキルも身に付きます。
そのため、将来的にその業界の専門職に転職できる可能性が高まっていきます。
しかし、これらのキャリアプランは決して楽な道ではありません。
自分の努力や実力が試される業界での仕事なので、その覚悟はきちんと持った上で挑戦することをオススメします。
④まとめ
転職をする際に業界選びが重要になるのは、
業界を選んだ時点であなたの能力(スキル)とは関係なく「給与」「働き方」「将来のキャリア」がほぼ決まってしまうからです。
中でもやばい業界は、
- 飲食業界
- 小売業界(アパレル業界)
- 旅行代理店業界
- 福祉業界
その理由として、
- 生産性が低く利益率がとにかく低い。利益率が低いため給与も低い
- その業界で得られるスキルが、オフィスワーク系の業界に転職しようと
考えても評価されにくい
- 成長するどころか衰退する企業やAIやロボットなどのテクノロジーに代替され仕事がなくなっていく
などの理由からオススメはしません。
そして、すでに上記の業界に勤めていて、できるなら業界を変えて転職したいと考えられている人は、
将来的にスキルや能力が身についていく職種で、ノンスキルの状態から転職できる可能性がある、
無形商材の法人営業(BtoB)をオススメします。
例えば：人材・広告・IT、WEBマーケなどの商材を企業(法人)に売る営業
